「ChatGPTを使うから原稿料を減額してほしい」こんな要求にライターはどう対応すべきか？

2023年8月10日に朝日新聞デジタルで公開された記事によると、フリーランスのライターとして活動している女性に対して、取引先のウェブ会社が「ChatGPTを使うから、報酬を半減して欲しい」と要望してきたのだそうです。

※朝日新聞の記事：「AI使うから報酬安く」フリーライターに突然の要求、違法の恐れも（有料記事だが、プレゼント機能で8月15日16:38まで無料で閲覧可能）

仕事の内容は、医療機関のウェブサイトに掲載する文章の執筆。それまで、このライターの報酬は「1文字あたり2円」でした。

しかし、記事の発注者であるウェブ会社は、「ChatGPTである程度文章が作成できるようになった」「あなたより安い値段で引き受けている人がいる」という理由で、「1文字あたり1円にしてもらえないか」と持ちかけてきました。

依頼された仕事の中身は、事前のリサーチから記事の構成、執筆後の見出しの作成までと、従来と同じです。そのため、ライターの女性は「おかしいのでは」と思ったのですが、「それまでの良好な関係を壊したくない」としぶしぶその金額で仕事を引き受けたのだそうです。

その後、同じ理由で「さらに単価を引き下げたい」と求められたのですが、ライターは「忙しい」と理由をつけて断るようになったということです。

このウェブ会社の要請について、朝日新聞の記事は「発注者が契約後に減額を求めたり、不当に低い価格を提示したりすることは、下請法や独占禁止法に違反する可能性がある行為だ」と、批判的に報じています。

記事の下に投稿された有識者のコメントも、ウェブ会社の姿勢を非難するものが目立ちます。

たしかに、これまで「1文字2円」という決して高くない報酬で記事を書いてきたライターが、ChatGPTなどの生成AIの登場によって、さらに報酬が低くなってしまうのは、酷なことに思えます。

朝日新聞の記事が指摘するように、発注者の要求の仕方によっては、下請法や独占禁止法に違反するケースもありうるでしょう。

しかしAIの進化によって、知的労働の多くが淘汰される可能性があるというのは、繰り返し指摘されてきたことです。

特に、ChatGPTが大規模言語モデル（LLM）であることを考えれば、ライターのような「言語に関わる仕事」がAIによって代替される未来は、容易に想像できました。

なかでも、「SEO（検索エンジン最適化）」を主目的にした記事の作成は、もともと機械的な作業と見られていたので、AIに取って代わられる可能性が高いのです。

そう考えると、今回の記事に登場するウェブ会社がライターに対して報酬の減額を求めたのは、経済合理性からすれば自然な行動だったといえます。

そのような観点から、ウェブメディアの編集者・じきるうさんは「ChatGPTへの代替はもはや避けられない流れ」「AIに書けない価値の高い記事をどう書いていくか、ライターは真剣に考えるフェーズに入っています」と警鐘を鳴らしています。

朝日新聞記事のコメント欄でも、近現代史研究者で、評論記事を執筆することが多い辻田真佐憲さんが「同業者として気を引き締めるばかり」と記しています。

私自身は、ChatGPTが「GPT-4」にバージョンアップした今年3月、「GPT-4の登場によってなくなる仕事は何か？」と、ChatGPTにたずねたことがあります。

そのとき、ChatGPTがあげた「なくなる仕事」の5番目に「基本的なコンテンツライター」が入っていました。

今回の朝日新聞記事が取り上げた事例は、まさに「基本的なコンテンツライター」の行く末を暗示しているといえます。

つまり、報酬が減額されるだけならばまだマシなほうで、ライターという仕事そのものがなくなる可能性もある。そういう現実と向き合っていかなければいけないのです。

じきるうさんが指摘するように、これからのライターに求められるのは「AIに書けない価値の高い記事をどう書いていくか」という視点ですが、もう一つ、別のアプローチがあります。